海辺の国際環境認証「ブルーフラッグ」

海辺の国際環境認証「Blue Flag」とは、デンマークに本部がある国際NGO FEE(国際環境教育基金)による世界で最も歴史ある国際認証制度で、1985年にフランスで誕生し、2023年5月現在、世界51か国、5,036か所が取得しています。特にヨーロッパでの認知度は高く、ブルーフラッグビーチは「きれいで安全で誰もが楽しめる優しいビーチ」として、多くの人々がバカンスに訪れます。
ブルーフラッグは①水質、②環境教育と情報、③環境マネジメント、④安全性・サービスなどの分野、30以上の項目の認証基準※を達成すると取得でき、毎年の審査を通じて、ビーチやマリーナ等における持続可能な発展を目指しています。

※ビーチのブルーフラッグ認証基準は33項目、マリーナのブルーフラッグ認証基準は37項目、観光ボートのブルーフラッグ認証基準は51項目です。

国内ブルーフラッグ認証ビーチ&マリーナ

神奈川県鎌倉市由比ガ浜海水浴場 (2016年4月より連続認証)
福井県高浜町 若狭和田海水浴場 (2016年4月より連続認証)
兵庫県神戸市 須磨海水浴場 (2019年4月より連続認証)
千葉県山武市 本須賀海水浴場 (2019年4月より連続認証)
神奈川県藤沢市片瀬西浜・鵠沼海水浴場 (2021年4月より連続認証)
神奈川県逗子市 逗子海水浴場 (2022年4月より連続認証)
神奈川県逗子市※ リビエラ逗子マリーナ (2022年4月より連続認証)
千葉県勝浦市 興津海水浴場 (2023年5月認証)
宮城県気仙沼市 小田の浜海水浴場 (2023年6月認証)
宮城県南三陸町 サンオーレそではま海水浴場 (2023年6月認証)
宮城県七ヶ浜町 菖蒲田海水浴場 (2023年6月認証)

※鎌倉市「由比ガ浜海水浴場」、高浜町「若狭和田海水浴場」は、アジア初のブルーフラッグ認証ビーチです。
※藤沢市「片瀬西浜・鵠沼海水浴場」は、申請者が民間団体(江の島海水浴場協同組合)となるアジア初のブルーフラッグ認証ビーチです。
※逗子市「リビエラ逗子マリーナ」は、アジア初のブルーフラッグ認証マリーナです。

ブルーフラッグ取得のメリット

出典:一般社団法人日本ブルーフラッグ協会

ブルーフラッグの歴史

ブルーフラッグのコンセプトは、1985年にフランスで誕生しました。フランスの海岸沿いの自治体が実施した下水処理と海水浴場の水質への取り組みに対して世界初のブルーフラッグ認証が授与されました。

ヨーロッパ環境年の1987年に、FEEEによりヨーロッパ議会にこのコンセプトが紹介されたのを機に、ブルーフラッグプログラムが開始されました。下水処理 と海水浴場の水質に加え、ブルーフラッグの認証基準として、廃棄物管理、海岸地域の計画と保護などの環境マネジメントに関するその他の項目が導入されました。また、マリーナを認証対象に加えました。1987年には、ヨーロッパ10カ国244のビーチと208のマリーナでブルーフラッグが取得されました。

2001 年FEEが国際的な組織として発展し、FEEEからFEE(ヨーロッパを意味する最後のEが取れる)に変わりました。以降、ヨーロッパ以外の国における多 くの団体や機関がブルーフラッグの拡大に向けた取り組みへの参加を希望しました。プログラムの拡大にともない、認証基準はより厳しく統一されたものへ変 わってきました。

2006年には、世界各地域における特定の環境に対応するために、バリエーションを加えた国際基準が導入されました。

ブルーフラッグの歴史

1985年 ブルーフラッグの構想がフランスで紹介される
1987年 EUの支援によりブルーフラッグがヨーロッパで紹介される
1992年 同様のブルーフラッグ基準が全てのヨーロッパ諸国で紹介される
2001年 南アフリカでブルーフラッグが開始、国際的プログラムとなる
2004年 ブルーフラッグがカリブ海で開始される
2005-2010年 ブルーフラッグがブラジル、カナダ、モロッコ、チュニジアニュージーランドで実施される。
2010年 41カ国がブルーフラッグを実施
2014年 50カ国がブルーフラッグを実施
2016年 日本・アジア初のブルーフラッグが認証される。

出典:NPO法人 FEE JAPAN

ブルーフラッグ認証基準

ビーチでは4分野33項目、マリーナでは6分野37項目、観光ボートでは5分野51項目の認証基準があり、毎年審査を受けて更新する必要があります。基準を満たしたビーチ・マリーナ等はフラッグを掲げることができます。

ブルーフラッグを取得するためには地元自治体やビーチ、マリーナの管理・運営者等が中心となり、これらの基準を達成することが求められます。多くの基準設定にもかかわらず世界中でブルーフラッグの掲揚が増えています。これはブルーフラッグを取得する過程で周辺地域の関係者が関与することにより、地域の経済的側面と環境的側面を両立させる持続可能な発展につながると高く評価された結果だと言えます。

出典:NPO法人 FEE JAPAN

ブルーフラッグの認証プロセス

リンク:一般社団法人日本ブルーフラッグ協会

ブルーフラッグ国内関連組織

国内運営組織
一般社団法人JARTA
〒604-8811  京都市中京区壬生賀陽御所町8番地2

認証取得サポート
一般社団法人日本ブルーフラッグ協会
〒251-0027 神奈川県藤沢市鵠沼桜が岡3丁目9番29号